前回は、溶接作業が屋内継続作業に当たるかどうかの基準を確認しました。
今回は、屋内継続作業であるとわかったら、次はどのような規制がかかるのかを確認していきます。

特定化学物質として必要な措置の流れ

屋内継続作業を行う際の溶接ヒュームは、特定化学物質としての規制がかかります。
そこで、必要な措置を講じなければなりません。

特に、全体換気装置の設置が必須です。

少なくとも全体換気装置が必要ですが、プッシュプル型換気装置、局所換気装置といった、同等以上の効果が見込める換気方法でもOKです。ちなみに、全体換気装置は1ヶ月ごとに点検が必要です。

点検は「化学物質作業主任者」が行います。この点検では、有資格者の専任が必要です。
また、屋内作業場は水洗等の粉じんが飛散しない方法で、毎日1回以上掃除を行う義務があります。床に堆積していた物質が、人の動きなどで舞い上がってしまうリスクがあるためです。

そして、現在の作業環境で「溶接ヒューム濃度の測定」を行います。改正により測定が必要になったタイミング（令和4年3月31日）で現在の濃度測定を実施する必要がありましたが、もし実施していない場合は、急いで実施しましょう。

測定実施済みであっても「新しい作業方法を採用する」「溶接材料を変更する」など、溶接ヒュームの濃度が変わる可能性のある変化があった時には、その都度濃度測定が必要です。

濃度測定の結果「マンガンとして0.05mg/m3以上」となった場合は、換気装置の風量を増加させるなど対策を講じます。対策を実施したら、再度測定です。その後、濃度に応じて必要なマスク（呼吸用保護具）を選択・使用します。

出典：厚生労働省・都道府県労働局・労働基準監督署「金属アーク溶接等作業を継続して屋内作業場で行う皆さまへ」
（https://anzeninfo.mhlw.go.jp/anzen_pg/sai_det.aspx?joho_no=542）

濃度の測定方法

溶接ヒュームの濃度測定には「個人サンプリング法」が認められています。

「個人サンプリング法」とは、「サンプラー」をつけて実際に作業を行い、どの程度のばく露があるかを測定するものです。この測定は、第１種作業環境測定士や、作業環境測定機関など、十分な知見のあるものによる実施が必要です。
個人ばく露測定による溶接ヒュームの濃度の測定等を行ったときは、 その都度必要な事項を記録します。（当該金属アーク溶接等作業方法を用いなくなった日から３年保存）

（図1）出典：厚生労働省・都道府県労働局・労働基準監督署「金属アーク溶接等作業を継続して屋内作業場で行う皆さまへ」
（https://anzeninfo.mhlw.go.jp/anzen_pg/sai_det.aspx?joho_no=542）

呼吸用保護具の選定

濃度測定の結果に応じて、必要な呼吸用保護具を選定します。
選定の基準は、次回に解説します。